新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が39県で解除となり、
解除地域でのイベント開催について発表がありました。
これで規模によってはイベント開催が容認され、
イベントを行う際に、
屋外イベントは「200人以下、かつ人と人との距離を十分に確保できること」
具体的な距離については2メートルとなります。
屋内は「100人以下、かつ収容定員の半分以下の参加人数にすること」となっています。
これを満たせば小規模であればライヴが出来るのか?というと、
ライブハウス、カラオケボックス、スポーツジムといった、
クラスターが発生しやすい場所については、
残念ながら引き続き自粛が求められています。
仮にライヴ可能だとしても、
人数が極端に少なく、
アーティスト側から見れば会場がスカスカで盛り上がらないでしょうし、
人が少ないと言うことはチケット代も上げなければ採算がとれませんので、
今は開催が現実的ではありません。
各都道府県において独自の判断もあるので、
お住まいの地域の状況を確認する必要はありますが、
大阪府の場合は休業要請や外出自粛の判断において、
制限が解除された場合に、
飲食店は営業時間、酒類の提供時間の延長が行われる見込みですが、
ここでもライヴハウスは対象外となっています。
大切な音楽文化であり、
ライヴの出演者はもちろん、
照明、音響など様々なスタッフが影響を受けているのにどうして!?
海外でも国によっては段階的に制限解除の動きが進んでいますが、
それらの国においても、
ライヴハウスなどの文化施設は解除が後の方になってしまうようです。
いわゆる三密、密閉・密集・密接が、
ライヴの特性上発生しやすい状況であり、
優先順位を考えると学習塾や専門学校といった教育機関が、
先に解除の対象となります。
人によっては優先順位はもちろん異なりますが、
国や地域全体として考えると、
ライヴハウスの優先順位は残念ながら低くならざるを得ないんです。
しかし営業できなくても家賃は発生してしまい、
東京圏内であれば月50〜100万円の家賃がかかるとも聞きます。
優先順位や三密、クラスターといった複数の要因が関係し、
5月中のライヴ開催は困難。
薬やワクチンもまだ出来ていない状況ですので、
下手をすればここ数ヶ月ライヴが開催できず、
閉店してしまうライヴハウスが激増してしまうかもしれないのです。
じゃあライヴハウスを守るために僕らに何が出来るのか?
ライヴハウス側としても国、行政からの支援、補償を求めて知恵を絞っているのですが、
申請についても現在では数が多すぎて対応しきれないケースが多いです。
他にもクラウドファンディングでの資金集めや、
ドリンクの先払いチケットといった施策もあります。
ネットが発展していない頃でしたら、
こういった情報を探すのも一苦労でしたが、
現在はウェブサイトやSNSですぐ探すことが出来ます。
お世話になったライヴハウスを検索して、
どうのような施策を行っているのか?
金銭面で助けることが可能であればすぐ行い、
現時点ではそれが出来ない場合でも、
行っている施策をSNSで拡散。
少しでも自身で出来ることを行っていけば、
きっと助かるライヴハウスが出てくるはずです。
ライヴハウスが大量閉店してしまうと、
音楽文化の衰退にも繋がり、
気軽に音楽を楽しめる世界ではなくなってしまうかもしれません。
そのためライヴハウスの現状を知り、
自分の出来ることを考え、
この音楽の灯を消さないように頑張っていきましょう!